新潟県で増築工事を検討中の方必見/増築工事を成功させるポイント｜新潟市で新築工事なら | 新潟市で内装・水回りリフォームや新築工事なら「株式会社田辺総建」へ

増築とは、今ある建物を用途に合わせて床面積を増やすリフォームのことです。

例えば平屋を2階建てにしたり、敷地内に通路で繋がる離れの小部屋を建てたり、バリアフリー構造にしたり、子供部屋を一部屋追加するなどの施工を指します。
ここでは、そんな「増築」を検討されている方に、増築で知っておくべきポイントと注意点をご紹介していきます。

増築はご家族のライフスタイルに合わせて広さや間取りを変更することできます。

そんな増築のメリット・デメリットを簡単にご紹介します。

＜メリット＞

• 建替えよりもコストを抑えて、お得にできる。
• 仮住まいが必要なく、居住したまま工事が可能のためらくちん。
• 目的に合わせて、ピンポイントで部分リフォームできる。

＜デメリット＞

• 増築部分と既存部分で、建物の耐久性や一体感などが異なり、見た目がチグハグな状況となるケースがある。
• 増加部分の床面積が10㎡以上の増築は、建築確認申請が必要のため手続きなどに時間がかかる。

■つづいて増築を進める場合、事前に知っておくべき情報をまとめました。

以下の内容を事前に確認しておきましょう。

土地について

各市町村で以下のような土地に対しての決まりがあります。
その決まりを守らなければ、工事が出来ないこともあるため、事前にチェックしておくことをおすすめいたします。

• 容積率
• 道路幅員制度

• 用途地域
• 建ぺい率
• 高さ制限や道路斜線制限　　　等

2階の増築は「構造計算」が必要

構造計算とは家が衝撃に耐えられる作りかどうかを判断する計算のことです。

1階は2階の重さを支えるつくりであり、さらに積雪や水圧、風圧、土圧、地震や衝撃などの力に対して負けないつくりにするため、一定の基準が設けられているのです。

階数を増やすなどの増築をする場合は専門家へ相談することで、安心して計画を進めることができるでしょう。

”建築確認申請”などの手続きが必要な場合もある

リフォームする所在地が無指定地域で10㎡以上を超える増築を行う場合は、自治体などに「建築確認申請書」の提出が法律で義務付けられています。

計画の増築が法令や条例に適していることの承認を得る必要があります。

耐震性は要確認

一般的に「建物の耐震バランスが統一されていないような建物は倒壊のリスクが高い」といわれており、耐震性を統一することはリフォームでは大事です。

元となる建物の築年数が古く現行の耐震基準を満たしていない「既存不適格建築物」の場合、増築する部分は新耐震基準の建物となるので、建物全体の耐震バランスが統一されていないアンバランスな建物が出来上がってしまいます。
増改築時には必ずリフォーム会社に耐震調査を依頼し、場合によっては既存部分の耐震補強を行うことが必要でしょう。

最後に、増築をする場合に注意すべきポイントをご紹介します。

■増築部分に水廻り設備を備える場合

介護のために増築するなどの場合、水廻り設備を整える必要があります。

その際に注意すべきことは既存の水廻り設備からなるべく離れないようにすること。

排水するための傾斜角度の問題で、元々の配水管から離れてしまうと傾斜が緩くなり流れなくなってしまう可能性があるためです。

元々の排水管から離れてしまう場合は、水道工事などの工事が発生するためコストがかさむことを想定しておく事が必要です。

■二世帯住宅に増築する場合

実家を二世帯住宅にする場合、部屋数が足りない、広くしたいなどを理由に増築されるケースが多くあります。
親世帯・子世帯の意見のすり合わせに思う以上に時間がかかるのが二世帯住宅の増築工事です。

増築でも二世帯住宅として利用する場合は、なるべくお早めにリフォーム会社へ相談し余裕のあるスケジュールで進めましょう。

敷地に余裕のある方の場合、離れを増築することも候補として検討しましょう。

母屋と離れで生活空間を完全に分離することができるため、適度な距離感で双方が暮らしやすい二世帯住宅を実現できます。
注意すべきは、新築を一棟建てるのと変わらないぐらいの費用がかかることもあるため、離れを増築する際は、建て替えと合わせてどちらがコストパフォーマンスが良いのかしっかり検討されることをおすすめいたします。

■成功の秘訣はリノベーション会社選び

増築を成功させる1番のポイントは、地域の実績豊富なリノベーション会社を選ぶこと。
実績ある会社であれば、お客様のご要望に合わせて最適なプランの提案や費用についても明確に説明をしてくれます。

また、工事が始まってからの不測の事態にも慌てずに対応してくれるでしょう。

探したリフォーム会社が実績ある会社かどうか判断する方法は、1社ではなく2・3社のリフォーム会社を比較・検討することが必要です。

弊社では、豊富な実績の元お客様と寄り添い施工をしていきますので、まずはお気軽にお問い合わせください。